理 事
会長：Dr. Amit Roy
アミット・ロイ博士は2016年にSAA理事に就任し、2019年から2023年6月までSAA副会長を務めた。2023年7月より会長に就任。環境再生型農業を柱とするSAAの五カ年戦略2021-2025の策定に中心的な役割を果たし、気候変動や土壌劣化などの複雑な課題に直面するアフリカの農業開発におけるSAAの役割の再定義に寄与した。
ロイ博士は、国際肥料開発センター（IFDC）のCEOとして、40年以上にわたり、100カ国以上におよぶ国々の持続可能な農業生産性向上支援の事業を拡大させた。
また、2006年6月にナイジェリアのアブジャで開催されたアフリカ肥料サミットの開催に尽力し、2008年には飢餓をテーマとした米国下院の党員集会で演説を行い、2012年には国連環境計画（UNEP）の世界栄養管理プロジェクトの運営委員に任命された。
理事長：鈴木 周一
2025年3月末に理事長に就任。国際的な開発、貿易、持続可能性に関わる分野において、国際的なリーダーシップ経験を豊富に有する。住友商事のバグダッドおよびシンガポール駐在を通じて、鋼管貿易における幅広い国際経験を積んだ後、住友商事ヨーロッパグループにおいて、パリおよびロンドンを拠点に欧州鋼管部門の要職を歴任。2011年に住友商事の理事に就任し、2014年には執行役員となり、鋼管本部長として同社を牽引。2017年にはエネルギー本部長に就任し、グローバルな事業拡大を推進した。
2019年に住友商事を退任後、資源・化学品本部の顧問を務めるとともに、ジクシス（株）の会長に就任。2022年に退任するまで、持続可能な成長を実現する国際ビジネスの発展に貢献し、多国間のパートナーシップ構築や持続可能な産業成長を支援してきた。
理事：白戸 圭一
立命館大学国際関係学部教授。毎日新聞社の外信部、政治部、ヨハネスブルク支局、北米総局（ワシントン）などで計19年間勤務した後、三井物産戦略研究所へ移り、欧露中東アフリカ室長などを経て2018年4月より現職。
大学で国際ジャーナリズム論、アフリカ地域研究について講義する傍ら、日本政府の対アフリカ政策、アフリカの開発に果たす企業の役割などを研究している。
著書『ルポ 資源大陸アフリカ』（東洋経済新報社）で2010年の日本ジャーナリスト会議賞受賞。京都大学アフリカ地域研究資料センター特任教授、三井物産戦略研究所客員研究員を兼任している。
理事： Dr. Oumou Camara
ウム・カマラ博士は、農業経済学者としてアフリカ15カ国以上で17年以上の経験を持ち、国際肥料開発センター（IFDC）の事業部長を務めている。英語とフランス語に堪能で、貧困削減、食糧安全保障、気候変動に適応した農業を中心に、戦略立案、資源動員、パートナーシップ構築が専門。
アフリカ連合、国際半乾燥熱帯作物研究所（ICRISAT）、国際家畜研究所（ILRI）、ミシガン州立大学（MSU）、国連アフリカ経済委員会（UNECA）、ワシントン州立大学（WSU）、バージニア工科大学等、多くの国際組織に貢献してきた経歴を持つ。
理事：Dr. Kristin Davis
クリスティン・デイヴィス博士は、国際食糧政策研究所（IFPRI）のシニアリサーチフェローとして、国際農業研究協議グループ（CGIAR）の主要イニシアティブの一つ、Nature-positive Solutionsの社会経済学、キャパシティ、政策ワークパッケージを主導している。また、インクルーシブな農業開発のため、One CGIARの東部・南部アフリカ・イニシアティブにおけるジェンダー平等と若者のインクルージョンの推進を担っている。これまでにアジアとアフリカにおける多数の研究チームに政策助言を行い、アメリカ合衆国国際開発庁（USAID）の強靭性・食糧安全保障局（RFS）が支援する新しいイノベーション・ラボであるFeed the Future Innovation Lab for Food Security Policy Research, Capacity, & Influence（PRCI）に貢献している。IFPRIでは、主要な農業改良普及プロジェクトを主導してきたほか、事務局長として農村指導サービス世界フォーラム（GFRAS）の設立に携わる等、農業普及に重要な功績を持ち、農業開発、政策研究、イノベーション強化において献身的な貢献を果たしている。
名誉顧問
笹川 陽平
1981年日本財団の理事に就任して以降、国内外の公益・福祉増進の為に、海洋問題、災害復興、保健衛生、教育、障害者支援など多岐にわたる分野の活動に従事。1984年には、エチオピアの飢餓に対応するべく、笹川良一・日本財団会長、ノーマン・ボーローグ博士、そしてジミー・カーター・元大統領と共に現地を訪れ食糧支援を実施。1986年にはアフリカの小規模農家の生産性向上を通じた農業振興を目的に笹川アフリカ協会（現・ササカワ・アフリカ財団）の設立を支援した。また、ハンセン病撲滅のための活動に尽力し、世界保健機関（WHO）ハンセン病制圧大使や、日本政府ハンセン病人権啓発大使を務めた。
2005年に日本財団会長に就任して以降も人道主義と徹底した現場主義に基づき、政治、宗教、思想、人種、国境を越えた精力的な活動を続けている。2018年にインド政府よりガンジー平和賞を受賞。2019年、旭日大綬章や文化功労受賞。2023年７月より名誉顧問に就任。
顧問
北中 真人
国際協力機構（JICA）で農村開発部部長を務め、アフリカにおけるコメの生産量の倍増を目的とした「アフリカの稲作振興のための共同体（CARD）」の拡大に尽力した他、ケニアを起点に広がっている市場志向型農業振興アプローチ であるSHEPの推進、および「食と栄養のアフリカ・イニシアチブ（IFNA）」の立ち上げにも貢献した。2019年11月から2025年3月までSAAの理事長を務める。2025年4月より現職。
板垣 啓四郎
東京農業大学名誉教授。定年退職後の2020年から日本財団の参与を務め、のちに名誉顧問に就任。2025年からササカワ・アフリカ財団の顧問を務める。
専門は農業開発経済学。特に、農産物流通、食品ビジネス、農業者組織、農業普及の分野に精通し、フードバリューチェーンに関する講演や講義を多数行ってきた。また日本の農林水産省、外務省で国際協力関係の委員会の委員・委員長を務める傍ら、JICAやJETROでも途上国の農産物市場並びに食品企業の海外直接投資について現地調査を多数実施している。日本財団では国際農林水産業研究センター（JIRCAS）と連携した環境再生型農業研究事業において助言を行った。
評議員
相川 次郎
国際協力機構 国際協力専門員
江原 宏
名古屋大学 教授
尾形 武寿
日本財団 理事長
渡邉 文雄
東京農業大学 教授
監事
菅井 明則
日本財団パラスポーツサポートセンター 常務理事
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